YL株主優待ラボ
2157

コシダカホールディングス

0111 / サービス業
結論:「カラオケまねきねこ」の自社優待券がもらえるレジャー系優待株。当期純利益約53億円の黒字で連続増配4期、長期保有で優待がグレードアップする設計。 四拍子は 3○1×。

四拍子スコア 3○1×

割安
×
黒字
○
連続増配
○
優待
○

判定基準: 割安=ミックス係数15以下 / 黒字=当期純利益プラス / 連続増配=3期以上 / 優待=会社にとって続ける合理性がある

コシダカホールディングスはどんな会社?

コシダカホールディングス(2157)はカラオケ事業を中核とする総合余暇サービス企業です。「カラオケまねきねこ」やひとりカラオケ専門店「ワンカラ」を全国で展開しています。カラオケ業界の主要企業として、温浴施設の運営なども手がけています。

主要指標(2026-05-29時点)

ミックス係数
33.38
割高
優待利回り
1.84%
配当利回り
2.73%
連続増配
5期

基本情報

株価954円
最低投資金額381,600円
必要株数400株
権利確定月3月
年間配当26円/株
PER(実績)14.9倍※実績EPS基準
PBR2.24倍

優待内容

株主優待券自社の運営する日本全国のカラオケまねきねこ、ひとりカラオケ専門店ワンカラで利用可。100株以上継続保有期間 3年未満:2,000円相当 3年以上*:4,000円相当400株以上継続保有期間 3年未満:5,000円相当 3年以上*:10,000円相当1,000株以上継続保有期間 3年未満:10,000円相当 3年以上*:20,000円相当* 毎年8月末日及び2月末日の株主名簿に「同一の株主番号」で連続して7回以上記載または記録された株主様。

金額換算: 年間 約20,000円

優待判定(○):自社運営のカラオケ店舗で使える優待券で、送客効果と稼働率向上のメリットが会社側にあります。長期保有条件も継続性のプラス材料です。

強み

  • 当期純利益約53億円と安定した黒字を確保している
  • 株主優待ラボ集計で連続増配4期、四拍子基準の3期以上をクリア
  • 自社店舗で使える優待券で、カラオケ好きな方との相性が良い
  • 長期保有(3年以上)で優待額が倍増するグレードアップ設計

弱み・注意点

  • PBR・ミックス係数のデータがなく、資産面からの割安性は判断できない
  • 配当利回り2.36%で、高配当ラインの3%には届いていない
  • 最低投資額は100株で110,800円だが、優待をフルに活かすには400株(440,000円)以上が必要

コシダカホールディングスの四拍子を詳しく見る

割安性(ミックス係数 データなし)

PBRのデータがないため、ミックス係数は算出されていません。PERは17.18倍で15倍を超えており、利益面から見るとやや割高な水準です。

黒字(当期純利益約53億円)

当期純利益は約53億円で、しっかり黒字を確保しています。カラオケ事業は設備投資が必要なビジネスですが、リピーターによる安定的な来店収入が期待できるモデルです。

連続増配4期

株主優待ラボで集計している連続増配年数は4期です。四拍子基準の3期以上をクリアしています。

注意:株主優待ラボでは過去5年の配当データをもとに連続増配年数を数えているため、掲載している連続増配は最大でも4期です。実際にはもっと長い連続増配歴がある会社でも、株主優待ラボでは「4期」と表示される場合があります。

優待(自社カラオケ店舗の優待券)

自社が運営する「カラオケまねきねこ」「ワンカラ」で利用できる優待券がもらえます。保有株数と継続保有期間に応じた段階式です。

保有株数3年未満3年以上
100株以上2,000円相当4,000円相当
400株以上5,000円相当10,000円相当
1,000株以上10,000円相当20,000円相当

3年以上の長期保有条件は「毎年8月末日及び2月末日の株主名簿に同一の株主番号で連続して7回以上記載または記録された株主」とされています。自社店舗で使える優待券のため、送客効果と稼働率向上のメリットが会社側にあり、継続性は高いと見ることができます。

投資する際のリスク

注意:カラオケ業界は消費者の余暇支出に左右されやすい構造です。景気後退や生活防衛意識の高まりで来店頻度が下がれば、業績に影響が出る可能性があります。
注意:PER17.18倍とやや高めの水準で、PBRデータがないため総合的な割安判断が難しい状況です。バリュエーションが修正される局面では、株価の下落余地に注意が必要です。

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出典・参考データ

※ PERは予想EPSベースで算出。予想EPSが取得できない銘柄は実績EPSを使用しており、Yahoo!ファイナンス等と値が異なる場合があります。

※ 本ページは特定銘柄の購入を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任で行ってください。