YL株主優待ラボ
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グローバルセキュリティエキスパート

0113 / 情報･通信業
結論：サイバーセキュリティ専門の教育・コンサルティング企業で、優待はQUOカードか自社セキュリティ教育サービスから選択できるユニークな設計。継続保有半年以上・200株以上が条件で、最低投資額は約66万円とやや高め。 四拍子は 2○2×。

四拍子スコア 2○2×

割安
×
黒字
○
連続増配
×
優待
○

判定基準: 割安=ミックス係数15以下 / 黒字=当期純利益プラス / 連続増配=3期以上 / 優待=会社にとって続ける合理性がある

グローバルセキュリティエキスパートはどんな会社？

グローバルセキュリティエキスパートは、サイバーセキュリティ分野に特化した教育・人材育成・コンサルティングサービスを提供する企業。自社ブランド「SecuriST」のもと、CISO向け講座や脆弱性診断士認定など専門性の高いセキュリティ教育を展開している。情報通信業界においてセキュリティ人材不足への対応需要を背景に事業を伸ばしている。

主要指標（2026-05-29時点）

ミックス係数
305.17
割高
優待利回り
0.84%
配当利回り
0.95%
連続増配
-

基本情報

株価3,435円
最低投資金額687,000円
必要株数200株
権利確定月3月
年間配当32.73円/株
PER(予想)36.46倍
PBR8.37倍

優待内容

継続保有半年以上200株以上いずれか1つを選択①QUOカード 2,000円②SecuriST CISO講座③SecuriST ゼロトラストコーディネーター入門編／基礎編④SecuriST 認定Webアプリケーション脆弱性診断士⑤SecuriST セキュリティパスポート ※②～⑤は自社のセキュリティ教育サービス

金額換算: 年間 約2,000円

優待判定（○）：QUOカード2,000円か自社セキュリティ教育サービスを選べる点がユニークで、セキュリティに関心のある投資家にとっては実用的な選択肢になりうる。継続保有半年以上の条件はあるが、優待利回りと配当利回りの合計で一定の還元水準がある。

強み

  • QUOカード（2,000円）と専門セキュリティ教育サービスの2タイプから選べる柔軟な優待設計
  • セキュリティ教育サービス（SecuriST）は自社提供のため、実務スキルアップや資格取得に直結する可能性がある
  • 配当利回り0.99%と優待利回り0.84%を合わせた総合利回りが期待できる
  • サイバーセキュリティ需要の高まりを背景とした成長市場に位置している
  • 直近期は黒字（is_profitable: true）で収益基盤が確認できる

弱み・注意点

  • 最低投資額が661,000円（200株）と高く、小口投資家には参入ハードルが高い
  • PER 35.08倍・PBR 8.06倍と割高水準にあり、成長期待が相当程度織り込まれている
  • 継続保有半年以上の条件があるため、短期保有では優待を受け取れない
  • 連続増配実績はなく（0期）、配当の安定的な増加は現時点では確認できない

優待の選び方：QUOカード vs セキュリティ教育

グローバルセキュリティエキスパートの優待は、継続保有半年以上・200株以上を満たした株主が、以下の5つから1つを選択する形式です。

選択肢 内容 こんな人に向いている
① QUOカード 2,000円分 汎用性を重視したい方
② SecuriST CISO講座 自社セキュリティ教育サービス 経営・管理職層のセキュリティ知識習得に
③ SecuriST ゼロトラストコーディネーター 入門編／基礎編 自社セキュリティ教育サービス ゼロトラストセキュリティを学びたい方に
④ SecuriST 認定Webアプリケーション脆弱性診断士 自社セキュリティ教育サービス Webセキュリティの専門資格取得を目指す方に
⑤ SecuriST セキュリティパスポート 自社セキュリティ教育サービス セキュリティ基礎を幅広く学びたい方に

※②〜⑤は自社のセキュリティ教育サービスです。IT・セキュリティ関連の業務に携わる方や、スキルアップを検討中の方には実用的な選択肢になりうる一方、一般的な使い勝手を求める場合はQUOカードが選択しやすいでしょう。

投資指標の見方

PER 35.08倍・PBR 8.06倍はいずれも高水準で、サイバーセキュリティ市場の成長への期待が株価に反映されていると考えられます。配当利回り 0.99%・優待利回り 0.84% で、合わせた総合利回りは約1.8%程度の水準です。最低投資額は 661,000円（200株）で、優待取得にはまとまった資金が必要な点は考慮が必要です。

投資する際のリスク

注意：高PER・高PBRのため、業績や成長期待が想定を下回った場合の株価下落リスクが相対的に大きい。
注意：セキュリティ教育優待は自社サービスの利用が前提となるため、IT・セキュリティに馴染みのない投資家にとっては優待の活用が難しい場合がある。
注意：競合他社の参入やセキュリティ教育市場の変化によって、事業環境が変わるリスクがある。

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出典・参考データ

※ PERは予想EPSベースで算出。予想EPSが取得できない銘柄は実績EPSを使用しており、Yahoo!ファイナンス等と値が異なる場合があります。

※ 本ページは特定銘柄の購入を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任で行ってください。