YL株主優待ラボ
4755

楽天グループ

0111 / サービス業
結論:楽天モバイルの30GBプランが最大1年間無料になる優待が特徴。ただし当期純利益は赤字(約-1,779億円)で、配当利回りのデータは掲載されておらず、ミックス係数も算出不能と、四拍子の評価項目は厳しい状況。 四拍子は 1○2×。

四拍子スコア 1○2×

割安
-
黒字
×
連続増配
×
優待
○

判定基準: 割安=ミックス係数15以下 / 黒字=当期純利益プラス / 連続増配=3期以上 / 優待=会社にとって続ける合理性がある

楽天グループはどんな会社?

楽天グループ(4755)は、ECモール「楽天市場」を中核に、金融(楽天カード・楽天銀行・楽天証券)、モバイル通信「楽天モバイル」、トラベル、スポーツなど多角的に事業を展開する企業です。「楽天ポイント」を軸とした経済圏の構築に注力しており、幅広いサービスを連携させたエコシステムを特徴としています。

主要指標(2026-05-29時点)

ミックス係数
-
-
優待利回り
24.62%
配当利回り
-
連続増配
-

基本情報

株価745円
最低投資金額74,530円
必要株数100株
権利確定月12月
年間配当-
PER(実績)-
PBR1.63倍

優待内容

「楽天モバイル」の音声+データプラン(30GB/月)を無料にて提供100株以上6ヵ月間無料(継続特典の要件を満たす場合、追加で6ヵ月間無料)継続特典の要件:2025年12月末および2026年6月末時点の自社株主名簿に、100株以上の保有を同一株主番号で記載または記録されること。2026年6月末時点での株主名簿に、2025年12月末時点と同一の株主番号で記載がない場合、いかなる理由であっても(株主名簿からの除籍、保有株式の全売却、または全売却後の再保有等による株主番号の変更等)、利用開始基準日から6ヵ月経過時、利用期間は終了となる。 ※申込み・利用にあたり、楽天会員の登録(無料)が必要。

金額換算: 年間 約18,349円

優待判定(○):自社サービスである楽天モバイルのプランが無料で利用できる優待であり、モバイル事業への送客・囲い込みのメリットが会社側にあります。

強み

  • 最低投資額74,630円と手が届きやすく、少額から始められる
  • 楽天モバイル30GBプランが6ヵ月間無料、継続特典の要件を満たせば追加で6ヵ月間無料
  • 優待利回り24.62%と、金額換算では高い水準の優待

弱み・注意点

  • 当期純利益は赤字(約-1,779億円)で、四拍子の黒字基準を満たしていない
  • 配当利回りのデータが掲載されておらず、インカム面の評価がしにくい
  • ミックス係数・PERのデータがなく、割安性の定量評価ができない
  • 連続増配は確認できず、配当の実績がない状態

楽天グループの四拍子を詳しく見る

割安性(ミックス係数 データなし)

ミックス係数のデータがないため、株主優待ラボの割安基準(15以下)での評価ができません。PERもデータがなく、収益面からの評価も困難です。PBRは1.63倍ですが、赤字企業のためPBR単体での割安判断には注意が必要です。

赤字(当期純利益 約-1,779億円)

当期純利益は約-1,779億円の赤字です。四拍子の黒字基準を満たしておらず、この項目は基準未達となります。モバイル事業への先行投資が重い状況が続いています。

連続増配

連続増配は確認できません。配当利回りのデータも掲載されておらず、インカム面の評価はしにくい状況です。

優待(楽天モバイル30GBプラン無料)

12月末の権利確定で、100株以上の保有で「楽天モバイル」の音声+データプラン(30GB/月)が6ヵ月間無料で利用できます。さらに、継続特典の要件を満たす場合は追加で6ヵ月間無料となり、最大1年間の利用が可能です。

継続特典の要件は、2025年12月末および2026年6月末時点の株主名簿に、100株以上の保有を同一株主番号で記載されていることです。全売却後の再取得などで株主番号が変わった場合は、6ヵ月で利用が終了します。申込み・利用にあたり、楽天会員の登録(無料)が必要です。

自社サービスである楽天モバイルのプランが無料で使える優待であり、モバイル事業への送客効果が明確なため、四拍子基準では○の判定です。

投資する際のリスク

注意:赤字が続いている状況です。モバイル事業への投資負担が重く、黒字化の時期が見通せない場合、財務体質への不安が強まるリスクがあります。
注意:配当利回りのデータが掲載されておらず、株価の値上がり以外にリターンを得る手段が見えにくい状況です。優待の楽天モバイル無料特典は実用性がありますが、利用しない場合はメリットが限定的です。
注意:優待の継続特典には条件があり、同一株主番号での継続保有が求められます。全売却後の再取得では株主番号が変わり、利用期間が6ヵ月で終了する点に注意が必要です。

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出典・参考データ

※ PERは予想EPSベースで算出。予想EPSが取得できない銘柄は実績EPSを使用しており、Yahoo!ファイナンス等と値が異なる場合があります。

※ 本ページは特定銘柄の購入を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任で行ってください。