YL株主優待ラボ
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note

0113 / 情報・通信業
結論:noteポイントをサービス上で直接使える自社優待が特徴で、1年以上の継続保有が条件となる長期株主向けの設計。配当利回りのデータは掲載されていないため、優待利回りが実質的なリターンの中心となる。 四拍子は 1○1△2×。

四拍子スコア 1○1△2×

割安
×
黒字
○
連続増配
×
優待
△

判定基準: 割安=ミックス係数15以下 / 黒字=当期純利益プラス / 連続増配=3期以上 / 優待=会社にとって続ける合理性がある

noteはどんな会社?

noteは、文章・画像・音声・動画などのコンテンツを投稿・販売できるクリエイター向けのメディアプラットフォームを運営する情報・通信企業。個人クリエイターから企業の公式アカウントまで幅広い発信者が利用するサービスで、コンテンツ販売やメンバーシップ機能など収益化の仕組みも提供している。

主要指標(2026-05-29時点)

ミックス係数
547.77
割高
優待利回り
1.19%
配当利回り
-
連続増配
-

基本情報

株価2,070円
最低投資金額207,000円
必要株数100株
権利確定月3月
年間配当-
PER(予想)44.57倍
PBR12.29倍

優待内容

自社サービス「note」で利用可能な「noteポイント」(1ポイント=1円)継続保有1年以上100株以上3,000ポイント(3,000円相当)200株以上6,000ポイント(6,000円相当) ※詳細については、「定時株主総会招集ご通知」に同封する案内に記載予定。

金額換算: 年間 約6,000円

優待判定(△):noteポイントはnoteサービス上でのみ利用可能なため、実際に活用できるのはnoteを日常的に使うユーザーに限られる。継続保有1年以上という条件もハードルになりやすい。

強み

  • 自社サービス「note」の利用者であれば、優待ポイントを1ポイント=1円としてそのまま活用できる
  • 継続保有1年以上・200株以上で<span class="data-highlight">6,000ポイント</span>(6,000円相当)と優待額が増額される長期優遇制度がある
  • 優待利回りは<span class="data-highlight">1.19%</span>と、成長期のIT銘柄としては一定水準の還元率を持つ
  • 黒字企業(is_profitable: true)であり、足元の収益基盤は確認できる

弱み・注意点

  • 優待ポイントはnoteサービス専用のため、サービスを利用しない株主には実質的な価値がない
  • 配当利回りのデータは掲載されていないため、インカム面の総合的な評価がしにくい
  • PBR <span class="data-highlight">12.23倍</span>、PER <span class="data-highlight">44.36倍</span>と株価水準は高く、バリュー投資の観点では割高感がある
  • 連続増配実績は0期であり、配当面での成長の継続性は確認できない

優待の四拍子チェック

利回り 優待利回り1.19%。配当利回りのデータは掲載されていないため、優待ポイントが主な株主還元となる。
優待内容 自社サービス「note」で利用できる「noteポイント」(1ポイント=1円)。継続保有1年以上・100株以上で3,000ポイント、200株以上で6,000ポイント付与。
業績 黒字企業。純利益は約4億円。PER 44.36倍、PBR 12.23倍と成長株らしい高い評価水準となっている。
最低投資額 206,000円(100株)。長期優遇の上限である200株保有には約412,000円が必要となる。

こんな人に向いている

  • noteを日常的に利用しており、ポイントを有効活用できるクリエイターや読者
  • 1年以上の長期保有を前提に、成長プラットフォーム企業へ投資したい方
  • 配当よりも優待での還元を重視しつつ、IT・情報通信セクターへの投資を検討している方

優待取得の条件まとめ

  • 権利確定月: 3月
  • 継続保有1年以上・100株以上: 3,000ポイント(3,000円相当)
  • 継続保有1年以上・200株以上: 6,000ポイント(6,000円相当)
  • ※継続保有1年以上が必須条件。詳細は定時株主総会招集ご通知に同封の案内に記載予定。

投資する際のリスク

注意:noteプラットフォームの利用者数や収益がサービスの競合環境や市場動向に左右されやすく、業績が株価に大きく影響するリスクがある。
注意:優待の詳細は「定時株主総会招集ご通知」に同封の案内に記載予定とされており、内容が変更・廃止される可能性もゼロではない。
注意:ネット上のコンテンツプラットフォーム市場は競合が多く、ユーザー離れや収益モデルの変化が業績に影響するリスクがある。

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出典・参考データ

※ PERは予想EPSベースで算出。予想EPSが取得できない銘柄は実績EPSを使用しており、Yahoo!ファイナンス等と値が異なる場合があります。

※ 本ページは特定銘柄の購入を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任で行ってください。